【28卒】日本総研のインターン優遇・早期選考まとめ｜年収や選考対策も解説

この記事は2026年10月15日時点の情報をもとに、28卒向けにまとめています。日本総研の公式採用サイト、会社公式のニュースリリース、就活サイトの選考体験談を突き合わせ、「公式に確認できる情報」と「体験談・口コミ由来の情報」を分けて書いています。28卒の本選考の募集要項は、2026年10月時点ではまだ全面更新されていないため、選考フローや初任給は27卒の公式情報を基準にしています。

日本総研とはどんな会社？リサーチ・コンサル・ITの3機能

日本総合研究所（日本総研、JRI）は、三井住友フィナンシャルグループ（SMBCグループ）に属し、「リサーチ」「コンサルティング」「ITソリューション」の3つの機能を持つ会社です。「シンクタンク・コンサル会社」という華やかなイメージで語られることが多い一方、実際にはSMBCグループの銀行・カードなどの金融システムの企画・開発・運用を担う、巨大なITの担い手でもあります。

公式の会社情報では、代表取締役社長は内川淳氏、資本金は101億円、従業員は6,324名（2026年4月末現在）です。非上場企業のため、単体の有価証券報告書は存在しません。この点は年収のセクションで詳しく触れます。

編集部が見る、日本総研の本当の姿

部門で仕事もキャリアも大きく変わる

公式の新卒採用（27卒）では、募集職種が次のように分かれています。採用予定人数も職種で大きく異なり、ITソリューションが約400名と、全体の大半を占めます。

出典：日本総研 新卒採用サイト募集要項（27卒）。28卒の採用予定人数は2026年10月時点で確認できていないため、最新は公式サイトで確認してください。

つまり日本総研の新卒採用は、「シンクタンク・コンサルに入る」というより「金融ITを支える大規模なIT部門に入る」比率のほうがはるかに高い構造です。コンサル志望の場合は約30名という狭き門になる点も、事前に押さえておく必要があります。

2026年に「新生日本総研」へ｜SMBCグループのIT機能を集約

日本総研を理解するうえで、2025〜2026年の組織再編は欠かせません。

この結果、会社情報は資本金101億円、従業員6,324名（2026年4月末）と、再編前の記事に出てくる数字（従業員約5,900名など）から更新されています。就活サイトの記事には、再編前の社長名や資本金のまま止まっているものもあるため、企業研究では公式の最新情報で確認することをおすすめします。

志望動機に使うなら、「銀行システムを守る会社」にとどまらず、SMBCグループのAI・DXを実装する中核企業へ役割が広がっているという文脈で語れると、他の受験者との差がつきます。

出典：日本総研ニュースリリース（2025年10月1日、2026年4月1日、2026年6月10日）。

28卒インターンシップ全8コースの詳細

28卒向けの公式インターンシップは全8コースです。エントリーは共通のマイページから行い、コースごとに日程・定員・報酬が大きく違います。1Dayの短期から、アルバイト雇用契約を結ぶ2週間の就業型まで幅があるため、自分の志望職種に合うコースを選ぶことが大切です。

出典：日本総研 新卒採用サイト インターンシップ一覧および各コースページ（2026年10月15日時点）。定員・報酬の一部は前年実績に基づく記載で、2026年度は変更の可能性があります。エコノミストコースは、一覧ページが「2027年2月」、詳細ページが「4日間（前年実績）・エントリー未定」と表記が揃っていないため、必ずマイページで最新を確認してください。

コース別の内容と向いている人

インターンの倍率について

日本総研は、インターンシップの応募者総数や通過人数を公表していません。したがって公式の倍率はデータなしです。就活サイトの記事には「7.6倍」「数十倍」といった数字が出てきますが、これは口コミサイトの回答などをもとにした推計で、会社が公表した数字ではありません。ここでは数字の断定は避け、定員が1Dayで約20〜50名、2週間コースは「若干名」という公式の定員のみを事実として押さえておきます。

日程・定員・報酬は年度により変動します。最新情報は必ず公式採用サイトのマイページで確認してください。

早期選考・インターン優遇の実態

「日本総研のインターンに参加すると早期選考に呼ばれるのか」は、最も検索されているテーマのひとつです。結論から言うと、公式には優遇を明言していないが、体験談では早期選考・選考免除の報告が複数ある、という二層構造で理解するのが正確です。

つまり、特にIT系のインターンでは、複数の年度・複数の体験談で「早期選考への案内」や「選考の一部免除」が報告されている一方、それが全コース・全年度に共通する公式のルールとは言えません。内容はコース・年度・評価によって変わる可能性があります。「参加すれば必ず優遇される」と断定する記事を見かけたら、出典が公式か体験談かを確認してください。

優遇・早期選考の内容は口コミ・体験談に基づく情報であり、公式に保証されたものではありません。

本選考の詳細フロー｜Webテストはルートで違う

28卒の本選考の最終的なフローは、2026年10月15日時点で公式に確定しておらず、公式の募集要項は27卒版です。27卒の公式フローは次のとおりです。28卒も同様になる可能性が高いものの、最新は公式で確認してください。

出典：日本総研 新卒採用サイト 募集要項（27卒）。

Webテストは「玉手箱＋CAB」とは限らない

Webテストについては、体験談でルートによる違いが見られます。

公式は「適性検査はコースにより異なる」としているだけです。「日本総研は必ず玉手箱とCAB」と断定する情報には注意し、年度・職種・参加ルート別に、複数の体験談で形式を確認して準備しておくと安心です。倍率も、公式な応募者数・通過人数がないためデータなしで、口コミサイト由来の数字は参考値にとどめてください。

選考フロー・テスト形式は口コミ・体験談に基づく情報であり、年度・コース・ルートにより変動する可能性があります。

ES設問の過去問（年度別）

就活サイトに掲載された過去のESの設問を、年度・職種別に整理します。設問は年度で変わるため、あくまで傾向をつかむ参考にしてください。

設問から読み取れる対策のポイントは次のとおりです。

ESの設問は就活サイト掲載の口コミ・体験談に基づく情報です。年度・職種により変更されるため、最新の設問は公式のエントリー画面で確認してください。

面接・GDで深掘りされること

複数の体験談を重ねると、面接で深掘りされるテーマには共通点があります。「個人の成果」より「チームの中でどう動いたか」です。

面接の準備としては、経験を次の流れで整理しておくと、深掘りに耐えやすくなります。

金融システムのような大規模プロジェクトは、一人で完結しません。複雑な問題を整理した経験、異なる立場の人と調整した経験、責任を持って最後までやり切った経験は、日本総研の仕事と相性が良い話題といえます。

面接の内容は口コミ・体験談に基づく情報であり、年度・面接官・職種により変動します。

年収の実態｜有価証券報告書はなく、初任給は公式で確認できる

日本総研は非上場企業のため、単体の有価証券報告書に基づく平均年収は存在せず、会社が公表した全社の平均年収もありません。就活サイトの記事で「日本総研の平均年収は○○万円」と書かれている場合、その多くは口コミや推計に基づく数字です。

初任給（27卒の公式募集要項）

手当として、ワークスタイル手当、裁量労働手当、時間外勤務手当、深夜勤務割増手当、休日振替手当、通勤交通費などが公式に挙げられています。なお、日本総研にはITソリューション、コンサルティング、リサーチと異なる職種があるため、「情報通信業の平均」などと全社を単純に比較すると誤解を招きます。業界平均との同条件比較は、今回の調査ではデータなしとしました。

初任給は27卒の公式募集要項に基づきます。28卒の金額は公式サイトで確認してください。口コミの年収は個人の申告に基づく参考値です。

福利厚生・働き方の実態

「福利厚生が充実している」と抽象的に書かれがちですが、公式採用サイトには具体的な金額が公開されています。

休日は完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始（5日）です。勤務地は東京、大阪、神奈川と、ニューヨーク・ロンドン・上海・シンガポール・フィリピンなどの海外拠点です。在宅勤務は、公式に在宅日数の上限を設けておらず、フレックスタイム制もあります。

残業・有給は「指標の違い」に注意

男性の育児休業取得率は2025年度94.7%、平均取得日数は62日と、公式採用サイトで紹介されています。育児休業は原則1歳6カ月まで（条件により2歳まで）で、開始から15日間は有給とされ、子が小学校3年生を終えるまでの時短勤務制度もあります。女性活躍では、2026年入社の新卒女性は106名（30.5%）、平均勤続年数は女性11.5年・男性13.8年と公式に紹介されており、女性活躍推進法に基づく「えるぼし」の最高位も取得しています。

女性管理職比率は、最新値を公式ページ上で確認できなかったため掲載していません。マイナビ2028には2023年度時点で17.0%（512名中87名）との掲載がありますが、過去の数字です。数値は公表年度・出典により異なります。最新は公式採用ページで確認してください。

入社後のキャリアパス

ITソリューション

入社後は約3カ月の新人研修があり、ビジネス基礎に加えて、チームで実際にシステムを構築する開発演習が行われます。その後は同じ部署の先輩がメンターにつく制度があります。海外拠点へ若手を派遣する海外トレーニー制度や、SMBCグループ各社で金融業務を学ぶ人事交流もあります。キャリアは「ITスキル」「マネジメントスキル」「金融知識」の三軸で、企画から開発、ビジネスからテクノロジーまで10のキャリアフレームが用意されています。

コンサルティング／インキュベーション

入社後約3カ月の集合研修を経て、リサーチ・コンサルティング部門または創発戦略センターのグループへ配属されます。2年目には、業務と並行して約4カ月の実践研修があります。新人には2年間指導員がつき、他グループの案件に入るクロスアサイン、毎年2月ごろのグループ異動希望制度、官公庁・民間企業・三井住友銀行などへの出向制度もあります。職位はコンサルタントからシニアコンサルタント、マネジャー、シニアマネジャーと上がっていきますが、公式は年次ではなく能力・実績による昇格としています。

「3年目で必ず○○、5年目で必ずPM」といった固定の年次モデルは、公式に確認できないためデータなしです。入社後ギャップとして、「SE採用でも若いうちからPMを担う人が多く、深い技術力を磨くキャリアを想像すると違和感を抱く可能性がある」という社員口コミもあります（口コミの項目で後述）。

出典：日本総研 新卒採用サイト（研修・キャリアパス）。

採用大学の傾向と学歴フィルター

大学別の採用人数は、公式採用サイトで開示が確認できていません。したがって「東大○人、早稲田○人」といった採用大学ランキングは、データなしです。

参考として、マイナビ2028に掲載された採用実績校には、大学院では東京大学、京都大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、大阪大学、東北大学、北海道大学、九州大学、筑波大学、東京理科大学、電気通信大学、名古屋大学、神戸大学、横浜国立大学、千葉大学、明治大学、立教大学、中央大学、法政大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、津田塾大学、日本女子大学などが並びます。ここから言えるのは「旧帝大・早慶だけに実績が限られているわけではない」ということまでです。

「学歴フィルターはない」と断定する記事もありますが、公式にそう明言されているわけではありません。採用実績校は広いが、足切りの基準は非公開というのが、確認できる範囲で最も正確な書き方です。

採用実績校は準公式（マイナビ2028）の情報で、大学別の採用人数を示すものではありません。

併願先としておすすめの企業

日本総研はITソリューション、コンサルティング、リサーチの3機能を持つため、併願先は志望部門によって変えるのがおすすめです。

ITソリューション志望の場合

コンサル／リサーチ志望の場合

各社の特徴は一般に公開されている情報にもとづく概要です。最新の事業内容・選考情報は各社の公式サイトで確認してください。

社員のリアルな声

OpenWorkには、日本総研について3,000件を超える社員口コミが蓄積されています。以下は個人の投稿であり、会社全体の事実ではありません。

共通して見えてくるのは、部署・職種によって働き方や役割に差があることです。制度の数字だけでなく、自分が配属されうる部門の実態を、OB・OG訪問や説明会で確認することをおすすめします。

口コミは個人の主観に基づく情報であり、会社の公式見解ではありません。

よくある質問